LGBTのチェックや割合と人権のまとめ 病気なのか世界的に考察する

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LGBTのチェック

まず、簡単にLGBTとは、レズビアン(女性に対する同性愛者)、ゲイ(男性に対する同性愛者)、バイセクシャル(男性と女性の両性愛者)、トランスジェンダー(生まれたときの性別と本人が自覚する性別の不一致)の英語の頭文字を組み合わせたを文字であり、上記の4つの方々をまとめた集団のことを示します。

LGBTの人は、外見は普通の人とそれほど変わらず、性の対象への違いに悩みながら、マイノリティとして生活しています。

では、LGBTだと、具体的にチェックする方法はあるのでしょうか?

例えば、LGBTの中でも、トランスジェンダーに悩まされている方は、ジェンダー専門の外来がある病院で悩みをうちあければ、専門医が診断してくれます。

そのトランスジェンダーを性同一性障害の病気として見てくれる病院は、調べれば少数ながらも全国にあります。

それで、性同一性障害の診断がでれば、性別適合手術の許可を受けることができます。

ただし、ほかのレズビアン、ゲイ、バイセクシャルに関しては、恋愛や結婚に関しての性的志向なので、病気とするべきではないという意見が世界的にあります。

しかし、他人と性に対する考えが違うことが原因で、うつ病になるまで悩まされたりするときは、精神科や心療内科にいくべきです。

LGBTの割合と人権

LGBTが日本人口に占める割合は、どれくらいあるのでしょうか?

それは、過去に行われたアンケート調査で、全人口の8%で、13人に1人の割合だといわれています。

この割合は、世界のLGBTの割合を見ても、それほど少なくない割合です。

確かに、LGBTはマイノリティですが、社会的少数者でも、自身の人権を主張していくには十分な数だと思います。

近い話で、ある議員から、LGBTは子孫も残せず、生産性が低いという意見がありましたが、私は違うと考えます。

LGBTの人は、統計的に仕事のできる人が多い傾向にあり、労働生産性は高いと考えられているのです。

今は、普通の性的傾向を持つ人でも、結婚して子供を残すかは、自由に選択できる時代になっており、単純に生産性の低さをかたるべきではないのです。

女性の社会参加が制限されて、男性しか働けなかった時代、つまり、男は仕事、女は家事だと決めつけられていたときは、LGBTの人はかなり生きにくかったことでしょう。

昭和から平成初期までは、結婚のほとんどが見合い結婚であり、これを防ぐには、両親にもLGBTの正体をさらす必要がありました。

年功序列型の賃金や終身雇用制度が男性をしばっていたのです。

逆に、女性は、専業主婦になるか、寿退社するしか選択肢がありませんでした。

戦後になって、LGBTの議員が立候補して、マイノリティの人権を訴えたり、集団で性的少数者のための組織を集団でつくり、LGBTの権利を主張しています。

そして、LGBTの人のほとんどは、学校や会社などで、自身がLGBTであることを公開するのに差別がなければ、正体をうちあけたいと考えているのです。

今の自由な社会の風潮なら、ひょっとしてなら可能かもしれません。

世界のLGBTのまとめ

世界では、1970年頃と2009年あたりに、本格的なゲイパレードが行われました。

これは、同性愛者への差別撤廃を求める大規模なデモ活動です。

アイスランドでは、2010年に、世界で初めて同性婚を認める判断をしました。

それから、2014年にインドで、2015年にアメリカで同性婚を認めるという議案が採択されたのです。

つまり、つい最近になって、同性婚に対する偏見が世界的になくなってきたのだといえます。

日本も、世界の流れからは遅れてはいますが、将来的に、LGBTの自由や権利が偏見もなく認められることを願ってます。

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