日経平均株価暴落はやばい ニューヨーク市場株価急落で世界同時株安

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なぜ日経平均株価が暴落したのか

今回、アメリカと中国の米中貿易摩擦の影響をもろに受けて、ニューヨーク市場の株価が急落してしまいました。

これを受けて、日本の日系平均株価も、アメリカの企業の貿易摩擦による先行きの不透明感から、中国で生産をしている日本企業の不利益もあり、大暴落をやらかしました。

そのほか、世界の企業の株価はどんどん暴落していってます。

このままいけば、世界同時株安による不況が懸念されます。

アジアの国々は、中国との貿易に依存しがちなのです。

もはや、いくら共産党独裁で、完全な市場開放による資本主義をとりいれていなくても、世界第2位の経済大国に変わりありません。

それだけ、世界の株価に与える影響が大きい国なのです。

もちろん、中国の株価下落も近隣諸国に広がっていきました。

これでは、せっかくアベノミクスであげた株価はだいなしになってしまうでしょう。

アメリカ第一主義の保護主義が広まる

トランプ大統領のアメリカ第一主義による保護主義で、グローバルな自由貿易はないがしろにされてきています。

それは、アメリカが、中国や日本などにかかえる貿易赤字が多額におよぶため、仕方がないところもあるのです。

そして、ブラジルでも自国の保護を第一に考える大統領が誕生し、グローバリズムの時代は終わりをむかえるかもしれません。

アメリカが中国に多額の関税をかせば、世界経済は混乱におちいるでしょう。

逆に、中国は、資源を外国から輸入しないとやっていけない経済です。

アメリカの企業だって、人件費の安い中国で生産を行っているところもあり、関税をかければ、中国で生産する意味がなくなります。

それで、アメリカの工場で生産させるのが、トランプ大統領の狙いかもしれません。

また、特に日本との自動車の貿易で、貿易摩擦が起きており、関税をかけられてもおかしくはないのです。

ただ、日本は、アメリカに政治や軍事面を支配された半植民地のような国であり、多額のミサイル迎撃兵器の購入までしています。

そして、アメリカの借金である米国債の受け入れまで、かげで行なっているのです。

なので、今回は、トランプ大統領はあえて安倍首相に強気にでなかっただけかもしれません。

それから、将来、中国が経済でアメリカを抜く恐れもあり、めのかたきにした可能性があります。

日本も、過去に、経済でアメリカに勝利したとき、プラザ合意やバブル経済への先導で、経済を悪化させられた過去があります。

出るくいは打たれるような嫉妬心が、背景にはあるように思えてなりません。

世界同時株安や貿易摩擦が日本に与える影響

日本は、自動運転の技術も遅れていますし、少子高齢化で、これから没落するだけですので、それほど脅威には感じられなかったのでしょう。

もはや、ジャパンアズナンバーワンのおもかげもない経済三流国へと落ちてしまいました。

戦後、経済大国であることが、唯一、日本の誇れるところでした。

こんな状態で、日経平均株価が暴落したままだと、消費税増税で、また、経済は悪化してしまいます。

ここ20年ばかり、経済成長は停滞している状態です。

このまま成長せず、どんどん新興国に抜かれていくことでしょう。

いくら決まった時期に増税するからといって、経済が冷え込んだ状態で実施すると、かえって税収は減ってしまいます。

これは、不況で国民が節約し、ものを買わないようになるためです。

ニューヨーク市場急落の混乱も、ある程度は続くと思われます。

アメリカの中間選挙を控えて、中国の息がかかった米メディアや政治家は、トランプだたきを行うでしょう。

日本の日系平均株価暴落で、多くの投資家が損失をこうむったことでしょう。

全体的に企業の株価は下がっており、外国の投資家が売りをしかけている状態でした。

やけになって、人身事故を起こさないよう願うばかりです。

世界経済は不透明感を増しており、これからどうなるか予測のつきにくい相場となるでしょう。

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